GeminiのアプリをGoogleサイトに書き出す手順──社内公開の前に確かめる共有範囲

Googleは米国時間2026年10月19日、Geminiアプリで作ったインタラクティブアプリ(ボタンや入力欄を操作できる画面)を、Google サイトへそのまま書き出せるようにしたと発表しました。簡単な計算機やクイズを作って社内ポータルや研修のページに載せる、という使い方が手早くなります。ただ、書き出しから公開までの間に人が確かめるべきことがあります。手順と線引きをまとめます。
何が変わったか
Geminiアプリの中で作ったインタラクティブアプリに、「Export > Google Sites」(エクスポート > Google サイト)という書き出し先が加わりました。Googleの発表によると、ワンクリックで新しい「非公開のサイト下書き」に、操作できる状態のまま追加されるとしています。下書きは自分で見た目を整え、公開・共有して使います。
- ●操作場所:Geminiアプリで、作ったインタラクティブアプリの「Export」から「Google Sites」を選ぶ
- ●提供状況:ウェブ版・Android・iOSで「Available now(すでに利用可能)」と発表
- ●Workspaceの更新タイミングの違い(Rapid Release/Scheduled Release)に関係なく提供
- ●管理者向けの新しい設定項目は無し
対象は、Google Workspace の契約ユーザー、Workspace Individual の契約者、それにGeminiアプリを使える個人のGoogleアカウントです。ただしGoogle サイトが有効で、サイトの作成・編集を許可されている人だけが書き出せます。会社のアカウントでサイト作成が止められている場合、このメニューは使えません。
日本で使えるかについては、発表文に対象国・対象言語の記載がありません。日本での提供は未確定として扱ってください。また日本語の画面でメニューがどんな表記になるかも、発表文からは確認できていません。メニューが見当たらない場合、自分の設定の誤りとは限らず、まだ環境に届いていない可能性があります。
業務での使いどころ
向いているのは「誰が触っても結果が同じで、間違っても困らない小さな道具」です。社内ポータルや研修のページに置いて、読むだけの資料を「触れる資料」にする用途が合います。
- ●向く:研修の理解度チェック用クイズ、交通費や見積りの概算計算機、社内ルールの「どちらに当たるか」診断
- ●向く:申込フォーム風の画面の試作(見た目と項目の流れを関係者と確かめる段階)
- ●向かない:実際の申込や個人情報の受付。入力内容がどこに保存されるかは発表文に記載がないため、受付には従来どおりGoogle フォームなど保存先がはっきりした仕組みを使う
- ●向かない:料金や税額など、間違いがそのまま社外に出る計算
- 1Geminiアプリで、作りたい道具を文章で頼み、インタラクティブアプリとして作らせる
- 2Gemini上で実際に操作し、答えや計算結果が正しいか人が確かめる
- 3アプリの「Export」から「Google Sites」を選び、非公開の下書きを作る
- 4Google サイト側で見出し・説明文・問い合わせ先を書き足す
- 5公開範囲と共有相手を確認してから公開する(下の注意点を参照)
社内研修の理解度チェックに使う、操作できるクイズアプリを作ってください。 ・テーマ:(例:情報セキュリティの基本ルール) ・問題数:5問、すべて4択 ・1問ずつ表示し、回答するとその場で正解・不正解と短い解説を出す ・最後に正解数を表示し、「もう一度挑戦する」ボタンを付ける ・名前やメールアドレスなど、個人を特定する情報の入力欄は作らない ・問題と解説は下の資料の内容だけから作り、資料に無いことは書かない --- 研修資料ここから --- (ここに貼り付け)
「個人を特定する情報の入力欄は作らない」「資料に無いことは書かない」の2行が要です。社内に公開する道具は、見た人が正しい情報だと受け取ります。作らせる段階で範囲を絞っておくと、後の確認が楽になります。
試すときに気をつけること
==「書き出した」と「公開した」は別の操作です==
書き出した直後のサイトは非公開の下書きだと発表されています。誰が見られるかが決まるのは、Google サイトで公開・共有するときです。発表では、こうして作ったサイトも既存のGoogle サイトとGoogle ドライブのポリシーに従うとしています。社外の人まで見られる設定になっていないか、公開ボタンを押す前に必ず人が確認してください。
- ●公開前に、担当者以外の1人に実際に操作してもらい、答えや計算結果をチェックする
- ●ページ内に「作成日」「問い合わせ先」「概算であること」などを書き、誰の責任で置いた道具かを分かるようにする
- ●資料や数字を元に作った場合は、その資料が社外に出してよいものかを先に確かめる
- ●会社のアカウントでメニューが出ない時は、Google サイトの作成が許可されているかを社内の管理者に確認する
日本での利用可否について
発表文(米国時間2026年10月19日付)に対象国・対象言語の記載はありません。本記事の執筆時点(2026年10月20日)で、日本の画面での動作は確認できていないため、「日本でも使えます」とは書いていません。画面にメニューが無い場合は、日本での提供がまだの可能性も含めて、少し時間をおいて確認してください。
出典
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